7月22日に日本でも配信された話題の「ポケモンGO」。
歩きスマホや立入禁止地域への侵入が問題になるほか、「ポケモン」の生みの親である任天堂や、運動靴メーカーや外食産業などの周辺の関連企業の株が急上昇するなど、様々な場面での社会現象が注目されています。

皆様ご存知のように、「ポケモンGO」はごく簡単にいうと、現実の世界を自分の足で歩いてポケモンを捕まえる、というゲームです。

活用されているのは、現実世界で人が感知する情報に、本来その場所にはない筈の情報や映像を加えて表示させる「AR（Augmented Reality、拡張現実）」という技術。仮想世界を含めた体験を時間や空間を超えてまるで現実世界であるかのように知覚させる「VR（Virtual Reality、仮想現実）」とは異なります。

２０１６年はVR元年とも呼ばれており、Facebookのオキュラス、プレステのVR製品、Googleのカードボード等が多数発売・予定されています。VRは２０２５年までにPCと並ぶ巨大市場に成長すると予測されており、ゲーム市場・エンターティメント分野を始め医療系ヘルスケア分野への活用が期待されています。

一方、ARは、数十年前から研究されていたものの、これまでは、手軽な用途の開発に苦戦し、VRに比べて普及が遅れていました。ところが、「ポケモンGO」は、エンターテインメントという枠組みを通すことで、これまで一部の人にしか認知されていなかったAR技術を、一気に身近なものへと変えました。

安倍マリオが話題となったリオオリンピック閉会式の東京PRでも、AR技術を活用したアニメキャラクターのプレゼンが行われ、ARへの期待が高まっています。

これからの展開に、ますます目が離せません。